日本はなぜ宣戦布告し、真珠湾攻撃をしたのか？パールハーバー攻撃の理由や真相をわかりやすく解説

「真珠湾攻撃の真実を知りたい」

「アメリカは事前察知していたというけど、それは本当のことなの？」

「なぜ真珠湾が攻撃されたの？」

昭和16（1941）年12月8日、日米開戦の火ぶたが切られました。

攻撃の対象となったのは、ご存知アメリカ・ハワイの真珠湾（パールハーバー）でした。

真珠湾攻撃とは何だったのか？

真珠湾攻撃とは日本の海軍が、アメリカ合衆国のハワイ準州オアフ島真珠湾にあったアメリカ海軍の太平洋艦隊と真珠湾基地に対して行った攻撃のことです。

結果としては日本の奇襲作戦は成功し、アメリカ軍の戦艦8隻を撃沈させることに成功しました。

この真珠湾攻撃をきっかけとし、日米戦が始まります。

真珠湾攻撃の概要

年月日：昭和16（1941）年12月8日（ハワイ時間12月7日）

場所：アメリカ合衆国ハワイ州（当時はアメリカ合衆国の準州）オアフ島真珠湾

結果：日本の勝利

真珠湾攻撃に至った理由・経緯

なぜ日本は真珠湾を攻撃をしたのでしょうか。

この項目では以下の3つの理由と経緯について解説します。

理由1.1930年代にアメリカと日本の対立が始まる

1930年代のアメリカ社会は、とくに反日の姿勢が見られた時期でした。

なぜならフィリピン〜ハワイと領土を拡大していたアメリカは、つぎの目標として中国・満州の進出を目指していたのにもかかわらず、日本が満州地域の領土を拡大していったからです。

アメリカの鉄道王ハリマンの満州鉄道買収計画が日本によって拒まれると、日系人への迫害が始まります。

そして昭和6（1931）年9月、日本が引き起こした満州事変が、日本とアメリカの対立の引き金になりました。

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理由2.対米開戦論が日本国内において高まる

日本は資源をアメリカからの輸入に頼っており、関係修復が望まれ日米交渉が始まりました。

しかし日本が自給自足ブロック建設を目指し、仏印（フランス領インドシナ）への進駐が始まると自体は一変します。

アメリカによって在米日本人の資産が凍結され、昭和15（1940）年の8月には対日石油輸出の中止措置がとられたのです。

以降日本の物資の欠乏は深刻化し、「ジリ貧状態」を打破するために日米開戦が叫ばれるようになります。

理由3.ハルノートで満州事変以降の日本の外交政策が否定され、開戦を決定

アメリカ政府も日米戦を避けることはできないと判断し、昭和16（1941）年11月26日にアメリカのハル国務長官が日本側に対案を渡します。

いわゆる「ハルノート」と呼ばれる提案書には、以下の4つの項目が提示されました。

ハルノートは日本の満州事変以降の日本の外交政策を完全に否定した内容で、日本側はこれを最後通牒としてみなし、同年12月1日の御前会議において開戦が決定されます。

真珠湾攻撃の真の目的は「アメリカの戦意喪失」

真珠湾攻撃が行われる前年の昭和15（1940）年の日本の名目GDPは368億円、アメリカの名目GDPは1014億ドル（1ドル4円の時代なので約4,056億円）と、圧倒的な国力の差がありました（参考）無謀な太平洋戦争…開戦時、「日米経済格差」はこんなに拡がっていた（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57013?page=2）。

そのため、当然日本国内においても対米戦が長期にもちこめば日本の勝ち目はないと考えられていました。

そこで山本五十六（やまもと・いそろく）連合艦隊司令長官は、開戦と同時に徹底的にアメリカ艦隊を打ちのめすことで、アメリカの戦意を喪失させることを目標にしたのです。（参考）森山優『日本はなぜ開戦に踏み切ったか「両論併記」と「非決定」、新潮選書、2019年、125頁』。

「敵に大損害を与えれば、そのうち講和のきっかけがあるだろう」という目論見が、この作戦にはありました。

なぜ「真珠湾」が攻撃の対象となったのか

真珠湾は、航空兵力に対して脆弱（ぜいじゃく）な基地として認識されていました。

アメリカ軍のなかでも1930年代初めから、真珠湾の脆弱性については検証されていました。

（1941年10月、開戦直前の真珠湾、出典：Wikipedia）

米国内でも真珠湾攻撃に対する防衛が重要な課題となっていたなか、日本軍によって攻撃が行われたのです。（参考）森山優『日米開戦と情報戦』（講談社現代新書、304頁、2019年）。。

真珠湾攻撃に対する海軍の反応

反応1.当初は計画を投機的として反対

真珠湾攻撃を目的とした「ハワイ計画」を、海軍軍令部は投機的として反対していました。

なぜなら、真珠湾に到着する前にアメリカ軍に発見され、迎撃されるだろうと考えられていたからです。

また大量の空母をハワイ計画に投入されたら、当時計画としていた南方資源の獲得に支障が出ると考えられていました（参考）森山優『日本はなぜ開戦に踏み切ったか「両論併記」と「非決定」』、新潮選書、125頁、2019年。

反応2.見通しが不明なまま開戦に至った

一方で、日本とアメリカの軍艦の比率は日米開戦直前がもっとも有利な時期で、今のうちに戦争をすべきという焦りが海軍にありました。

そのため、「3年先の戦争の見通しは不明」という判断のなかで、軍備拡充が進められていきました。

歴史学者の森山優氏はこの決定を、「仮に現有戦力で日本が短期的な勝利をおさめたとしても、数年後には圧倒的な大兵力を揃えたアメリカに惨敗する可能性が高いことに、思い至るはずである。（中略）問題は長期的視野に立ってそれ（作戦担当者）を抑える政治の力が欠けていたことだった」と指摘しています（参考）森山優『日本はなぜ開戦に踏み切ったか「両論併記」と「非決定」』、新潮選書、126頁、2019年。

アメリカは日米開戦を事前察知していたのか

ハル国務長官は、日本がハルノートを受け取ったらどのような行動に出るか、つまり日米開戦が起こりうることは承知していました。

またローズヴェルト大統領も、最初の一弾をいかに日本に撃たせるかに関心があり、「アメリカの考えに賛同しないかぎり、日本が戦争を仕掛けてきても止むを得ない」という認識が持たれていたのです（参考）森山優『日本はなぜ開戦に踏み切ったか「両論併記」と「非決定」、新潮選書、2019年、198頁。

またそれ以前の昭和16（1941）年1月の段階で、真珠湾攻撃の計画は駐日大使のグルー大使の耳に入っていました。

実際に山本五十六が真珠湾攻撃を構想を明かしたのは同年1月下旬だったので、この時点では「噂」に過ぎませんが、本当に警戒されていたのは、奇襲よりも在米日系人による破壊活動でした。（参考）森山優『日米開戦と情報戦』、講談社現代新書、307-308頁、2019年）。

アメリカ陸軍は、11月28日にハワイ方面軍西部に対して資産や財産に対する防護を指示し、重要施設の防護を要請しています（参考）森山優『日米開戦と情報戦』、講談社現代新書、307-308頁、2019年）。

真珠湾攻撃以降の日本

先ほど述べたように、敵に大損害を与えれば、そのうち講和のきっかけがあるだろうと見ていました。

そのような考えのなかで行われた真珠湾攻撃は緻密な計画によって成功しましたが、その後効果的な対応が取れなくなり日本は敗戦へと向かっていきます。

敗因は複数ありますが、真珠湾攻撃で航空戦の時代が訪れたことは証明されたのにも関わらず、巨大艦隊同士の決戦を「最高の戦法」として以降も引きずってしまったからです。（参考）堂下哲郎『作戦司令部の意思決定　米軍「統合ドクトリンで勝利する」』、並木書房、2頁、2018年。。

真珠湾攻撃に関するおすすめの本・書籍

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書籍1.松岡洋右と日米開戦 大衆政治家の功と罪

書籍2日本はなぜ開戦に踏み切ったか―「両論併記」と「非決定」

書籍3.経済学者たちの日米開戦　秋丸機関「幻の報告書」の謎を解く